どこの公営ギャンブルも,売上縮小の一途をたどっている. 若い世代の新規客が開拓できず,「数十年後には老人だけの娯楽となる」とも言われている. その中でも,厳しさが増しているのが競輪競艇(ボートレース)だ.
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競輪の場合,1991年のピーク時の人口が 2745万人(売上げ 1兆9300億円)だったものが,2010年には535万人(6350億円)にまで激減している. 1991年の平均年齢が 49.8歳だったのに対して,2009年は 57歳にまで上がっている. 来場者の半数が 60歳以上となる. 高齢化は,パチンコ業界も同じで,新規顧客の開拓できない. どんな業界でも,若い世代が育たなければ自然に衰退していく.
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地方公共団体が行う公営ギャンブル(公営競技)の売上の一部は,社会福祉などの公益事業振興の補助事業(競馬の場合は一般会計に編入)という形で,広く社会に還元を行うことを前提に実施することが認められている特別な事業だ.
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この交付金が,広く社会還元を行うための原資となり,公営ギャンブルを実施できる法的正当性となっている. したがって,赤字になれば,法的正当性が失われ,廃止にするしかない.
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地方競馬の売上げも,1991年の 9862億円をピークに,2010年には 3332億円となってしまっている. 「今後,地方競馬で生き残れるのは,南関と兵庫くらい」と言う競馬ファンもいる. 盛岡競馬場(オーロパーク)の場合,1996年に施設を新しくしたこともあり,借金は 252億円もある. 潰すに潰せない状態となっている. まさに,競馬場経営そのものがギャンブル化となっている.
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そのような状況の中,公営ギャンブル復活の切り札となるのが競馬夜間営業(ナイター)や競艇(ボートレース)のモーニングレースだ. 土日開催は,中央競馬と重なることなどから,競合を避けるためにも平日開催となるざるを得ない. 平日に競馬場に行ける競馬ファンは,定年退職をした高齢者ばかりだ.
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若い世代を取り込むためには,仕事帰りのサラリーマンが気軽に立ち寄れるような開催が不可欠となる. 千葉県の船橋競馬場でも,2015年6月15日(月)からナイターレースを始める. では,どのような設備なのだろうか...続きを読む